エリー調査とは、投票先は家族や友達が決めるという、メディア研究の大発見です。
「自分の意見は自分で決めている」と思っていませんか？
じつはエリー調査では、テレビや新聞よりも、身近な人との会話のほうが強く影響すると分かっています。
この記事では、エリー調査の内容と、今の生活でどう活かせるかをわかりやすく紹介します。
政治に詳しくない方でも「これって自分のことかも」と感じられる内容です。
今回も、性格研究者で悪者図鑑著者のトキワ(@etokiwa999)が解説していきます。
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目次
エリー調査の基本をわかりやすく解説
エリー調査とは何か？
エリー調査とは、1940年のアメリカ大統領選挙をもとにした、投票行動の有名な研究です。
- 調査場所はオハイオ州エリー郡
- 約600人の市民を対象に、7か月間で7回インタビュー
- 「パネル調査」という手法で、考えの変化を追跡
- 正式タイトルは『The People’s Choice』
調査の結果、多くの人は選挙期間中も投票先をほとんど変えませんでした。
つまり、意見は選挙前からすでに固まっていた傾向があります。
誰がどこで調べたのか？
エリー調査は、社会学者ポール・ラザースフェルドたちが主導した研究です。
- 調査地はオハイオ州エリー郡（都市と農村が混在）
- 共和党・民主党の支持がほぼ半々の地域だった
- 約600人の市民に直接会ってインタビューした
- 7か月かけて繰り返し同じ人に話を聞いた
エリー郡が選ばれたのは、どちらの政党に動くかが見やすかったからです。
実際に会って話を聞く方法により、信頼できる結果が得られました。
調査された人はどんな人？
調査対象は、政治に特別詳しいわけではない、ふつうの市民でした。
- 年齢・仕事・性別・宗教・収入などさまざまな人が含まれた
- 都市部と農村部の両方を対象にした
- 投票権のある大人が中心
特別な知識がない人でも、どう影響を受けるかが重要でした。
多様な立場の人を集めることで、社会全体の傾向が見えやすくなりました。
調査の目的は何だったのか？
目的は、マスメディアが人の考えにどれだけ影響するかを明らかにすることでした。
- 当時は「新聞やラジオが意見を大きく変える」と信じられていた
- 実際にはメディアだけで意見が変わる人は少なかった
- 身近な人のほうが大きな影響を持つと分かった
この発見は、当時の常識を大きく覆すものでした。
情報の流れと投票行動の関係を初めてデータで示した研究といえます。
どんな方法で調べたのか？
エリー調査では「パネル調査」という手法が使われました。
- パネル調査とは、同じ人に何度も繰り返し聞く方法
- 7か月間で7回、直接家を訪ねてインタビュー
- 投票の意見・その理由・誰から影響を受けたかを調べた
一度限りではなく繰り返し聞くことで、考えの変化が時系列で見えました。
表面的な意見ではなく、人の心の動きを丁寧に記録した調査です。
エリー調査が明かした投票の秘密
多くの人が投票先を変えなかった理由
調査では、半数以上の人が投票先を変えませんでした。
- 選挙期間が7か月あっても、考えはほぼ変わらなかった
- すでに持っている考えを守ろうとする性質が働いた
- この性質を「先有傾向」という
- 先有傾向があると、新しい意見を受け入れにくくなる傾向がある
多くの人はもともとの考えを守り、選挙中もほとんど意見を変えませんでした。
つまり、最初に決めたことは変えにくいという傾向が強く出ていました。
投票先を変えた人の特徴
投票先を変えた人は、全体のわずか12％でした。
- 家族やまわりの人の意見がバラバラだった
- たとえば父と母で支持政党が違うケースなど
- この状況を「交差圧力」という
- 交差圧力を受けると、どちらを信じるか迷いやすくなる
投票先を変えた人の多くは、まわりから異なる意見を同時に受けていた傾向がありました。
交差圧力が意見の変化につながりやすいことが分かっています。
意見を変えにくい人の共通点
最初から意見を持っていた人ほど、考えを変えにくかった傾向があります。
- 自分の考えに自信を持っていた
- 同じ考えの人と話すことが多かった
- マスメディアよりも友人・家族を信じていた
- 新しい情報が入っても受け入れにくかった
同じ意見の人に囲まれた環境では、考えを変える理由が生まれにくくなります。
自信と環境の両方が、意見を守り続ける力になっていたといえます。
投票行動はどこで決まるのか？
多くの人の投票行動は、家庭や地域の日常会話の中で決まっていました。
- 新聞・ラジオより身近な人との会話が大切だった
- 家庭では親の意見が強く働いた
- 地域では近所の人や友人が影響を持った
- 職場でも同僚の意見が関係していた
投票は個人の判断だけではなく、まわりの人間関係によって自然に形づくられる傾向があります。
毎日の生活の中に、意見をつくる力が宿っているといえます。
社会的な背景と投票の関係
住む場所・収入・宗教など、社会的な背景が投票先に強く関係していました。
- 農村に住む富裕層 → 共和党支持の傾向
- 都市に住む低所得層 → 民主党支持の傾向
- プロテスタント → 共和党、カトリック → 民主党を選ぶ傾向
- こうした背景を「先有傾向」と呼ぶ
人は育った環境や属する集団によって、考え方が似てくる傾向があります。
個人の投票は、その人の暮らしや社会的な立場と深く結びついているといえます。
